21世紀の国富論

最近原丈人さんという方がお書きになった「21 世紀の国富論」という本を読みました。非常に示唆に富む内容だったのですが、特に仕事に絡むお話では①アメリカのCEOは必要以上のリストラを行い、企業の業績を限りなく悪くし株価を引き下げ底値時点でストックオプションを付与してもらい、経費削減で利益が上がり、株価も上がったところでオプションを行使し莫大な利益を上げる「CEOゴロ」が殆どである。②公開企業の株価は外部要因に左右されやすいので公開企業のストックオプションは廃止するべきである。③DCF（ディスカウントキャッシュフロー法）は研究開発型ベンチャー企業を潰してしまう。等、いろいろと考えさせられることが書かれておりました。会計に関しては、制度作成側ではない以上、新しい制度ができればそれを勉強し、お客様にそのような新しい制度に適切に対応していただくようアドバイスするしかないわけですが、それが会社にとってプラスになるものなのか、経済効果はどうなのか、突き詰めて考えていかなければいけないなと感じました。専門分野だけで頭がいっぱいになってしまうことはなんとしても避けたいものです。